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マイクロソフトが月例更新プログラムを公開、Windows XPにさかのぼる脆弱性も発覚

2019/05/16

マイクロソフトは5月15日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)やJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)も注意を呼びかけています。

対象となるソフトウェアは、「Adobe Flash Player」「Internet Explorer」「Microsoft Edge」「Microsoft Windows」「Microsoft Office、Microsoft Office ServersおよびWeb Apps」「Team Foundation Server」「Visual Studio」「Azure DevOps Server」「SQL Server」「.NET Framework」「.NET Core」「ASP.NET Core」「ChakraCore」「Online Services」「Azure」「NuGet」「Skype for Android」で、深刻度「緊急」の脆弱性への対応も含まれています。

脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、リモートからの攻撃によって任意のコードを実行されたりする可能性があります。マイクロソフトによると、すでに一部の脆弱性が悪用されていることを確認済みとのことです。

また、サポートが終了しているWindows XPとWindows Server 2003について、「リモート デスクトップ サービスのリモートでコードが実行される脆弱性」(CVE-2019-0708)が存在することも発覚。深刻な脆弱性のため、今回例外的に、これに対応するセキュリティ更新プログラムも公開されています。

各製品のユーザは、Microsoft UpdateやWindows Update等を用いて、システムの更新を至急行うのが望ましいでしょう。
また、サポートが終了しているOS(基本ソフト)を利用中のユーザは、最新版への移行を早急に検討することをお勧めします。

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