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マイクロソフト、最後のWindows 7向けを含む月例セキュリティ更新を公開

2020/01/16

マイクロソフトは1月15日(日本時間)、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)およびJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)も注意を呼びかけています。

対象となるソフトウェアは、「Microsoft Windows」「Internet Explorer」「Microsoft Office、Microsoft Office ServicesおよびWeb Apps」「NET Core」「.NET Core」「.NET Framework」「OneDrive for Android」「Microsoft Dynamics」で、深刻度「緊急」の脆弱性への対応も含まれています。

脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、リモートからの攻撃によって任意のコードを実行されたりする可能性があります。各製品のユーザは、Microsoft UpdateやWindows Update等を用いて、システムの更新を行ってください。

なおWindows 7とWindows Server 2008については、1月14日にサポートが終了しており、今回のセキュリティ更新プログラムが最後の対応となります。すでにWindows 7のデスクトップ画面では、注意を呼びかける表示も行われています。該当するユーザは、早急に修正プログラムを適用するとともに、Windows 8.1/10等の他環境に移行するのが望ましいでしょう。

パソコンの買い替えや、OSのバージョンを移行したユーザは、セキュリティソフトの確認も忘れないようにしましょう。また、不要になったパソコンの廃棄にも注意が必要です。思わぬトラブルに遭遇しないためにも対策を怠らないよう心がけてください。

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