みなさんは、家庭のWi-Fiルータのセキュリティを意識していますか。もし、Wi-Fiルータのセキュリティを破られた場合、そこに接続するすべての機器が通信傍受や不正なサイトへの誘導などの危険にさらされてしまいます。Wi-Fiルータのセキュリティを7つのポイントで見直し、ホームネットワークの安全を確保しましょう。

家庭でもWi-Fi（無線LAN）の利用が進み、ホームネットワーク（家庭内LAN）の構築によって家の中のさまざまな機器が常時インターネットにつながるようになりました。いまやホームネットワークを構成しているのはパソコンやスマホだけではありません。スマートテレビやゲーム機、ネットワークカメラ、スマートスピーカーなどのIoT（Internet of Things：モノのインターネット）機器もその一部です。

そんなホームネットワークの中心にあるのがWi-Fiルータです。これは、Wi-Fi接続に対応するあらゆる機器間の相互通信を仲介し、それらをインターネットにつなげてくれるネットワーク機器です。ただ、ホームネットワークにつながる機器が増えれば増えるほどWi-Fiルータへの負荷は大きくなり、通信速度が低下してしまいます。在宅勤務やオンライン授業が広がる中、より高速で安定した通信を実現するために高性能なWi-Fiルータを購入した方もいるのではないでしょうか。

新しいWi-Fiルータを使い始める前にまず意識しなければならないのがセキュリティです。ホームネットワークの要であるWi-Fiルータのセキュリティを破られると、そこに接続するすべての機器に通信傍受や不正なサイトへの誘導などの危険が及ぶためです。また、Wi-Fiルータを無防備な状態で使用していると、電波圏内の部外者にWi-Fiのタダ乗りやルータの設定変更を許してしまうかもしれません。ルータの設定が悪意を持って書き換えられてしまった場合、不正サイトや不正アプリに誘導され、詐欺やマルウェア（ウイルスなどの不正プログラムの総称）感染といった被害に遭う可能性があります。結果、機器の不正操作によるプライバシー侵害や個人情報の漏えい、金銭窃取などの被害が生じるだけでなく、外部への攻撃にも加担させられてしまうかもしれません。

Wi-Fiルータのセキュリティを強化するポイントを見ていきましょう。

離れた場所からインターネットを介し、機器の脆弱性など悪用してホームネットワークに侵入される危険性もありますが、Wi-Fi通信圏内にいる悪意を持った第三者が無防備なWi-Fiルータを悪用し、ホームネットワークへの侵入を試みるかもしれません。いま一度、Wi-Fiルータのセキュリティを見直してみましょう。

スパムメールをきっかけに利用者を不正サイトに誘導したり、マルウェアに感染させたりする攻撃が後を絶ちません。SNSやSMSを悪用した不正なメッセージも大量に出回っています。スパムメールや不正なメッセージの実例と5つの対策を紹介します。

メール利用者は、メールボックスに大量に届くスパムメールにへき易しているのではないでしょうか。スパムメールは、受信者の意向を無視して一方的に送りつけられるメールを指し、迷惑メールやジャンクメールなどとも呼ばれます。その種類はさまざまです。商品やサービスの宣伝、ビジネスの勧誘を目的とするものもあれば、フィッシングサイトなどの不正サイトへ誘導したり、マルウェア（ウイルスなど不正プログラムの総称）を拡散したりする攻撃の手段として使われるものもあります。

サイバー犯罪者が攻撃に用いるのはメールだけではありません。SNSのダイレクトメッセージやSMS （ショートメッセージサービス）を悪用した不正なメッセージも大量に拡散しています。スパムメールや不正なメッセージによる攻撃にはどのようなものがあるでしょうか。大きく、「不正サイトへ誘導するもの」「マルウェアに感染させるもの」「金銭や情報を奪うもの」「誤情報やデマを発信するもの」の4つのタイプがあります。ここから実例を見ていきましょう。

新型コロナウイルス感染症緊急経済対策の一環である特別定額給付金の申請手続きを装うスパムメールの情報がSNS上で投稿されています。多くの人の関心事や旬な話題に便乗するのはネット詐欺の常とう手段です。実際に報告されているのは、携帯電話事業者をかたり「給付金10万配布につき、お客様の所在確認」といったタイトルで送りつけられるメールです。本文は給付金の申請や書類の受け取りのためなどと称して受信者にURLリンクを開かせる内容になっています。しかし、このメールから誘導されるWebページは「当選」のメッセージを表示し、当選金を受け取るためという名目で銀行名や口座番号、氏名などを入力させる当選詐欺サイトでした。自治体や携帯電話事業者がメール経由で給付金の申請手続きを促すことはないため注意してください。また、配送業者を装う事例としては、「金融機構より『特別低額給付金』について、重要な受取書類をお預かりしております。」と誤字を含んだ件名などで送り付けられる偽の不在通知メールが報告されています。

新型コロナウイルスの影響で在宅勤務やオンライン授業が進む中、ZoomやGoogleハングアウト、Microsoft Teamsなどといったビデオ会議（オンライン会議、リモート会議）サービスの需要が高まっています。サイバー犯罪者がこの状況を見逃すはずはありません。実際、マルウェア付きのZoomのインストーラが配布されていたことを確認しています。もし、マルウェア付きのインストーラを起動してしまうと、端末内に正規のZoomアプリだけでなく、マルウェアも入り込んでしまいます。このような不正なインストーラを配布している不正サイトに誘導する方法の1つとしては、偽メールや偽装メッセージが考えられます。メールやメッセージからツールのインストールを促された場合、送られてきたURLリンクを安易に開くことは危険です。

メールは恐喝の手段にもなっています。実際、「アダルトサイトを見ているときの様子を撮影した動画をばらまく」といった文面で受信者を不安がらせ、仮想通貨（暗号通貨）を要求するスパムメールが継続的に確認されています。サイバー犯罪者は、でたらめの脅迫内容を信じ込ませるためにさまざまな工夫を凝らします。たとえば、送信元メールアドレス（From:）を受信者自身のメールアドレスに偽装したり、受信者が何らかのインターネットサービスで使用しているパスワードを表題や本文に記載することで、脅迫内容の信ぴょう性を高めるのです。

セキュリティ事業者を偽装したアカウントから「技術的な悩みを解決します」といった文言とURLリンクをSNS上に投稿し、そこからサポート詐欺サイトへ誘導する事案も確認されています。もし、サポート詐欺サイトに記載された窓口に電話し、サポート契約の手続きに入ってしまえば、金銭だけでなく、名前やメールアドレス、電話番号、クレジットカードなどの情報もだまし取られてしまいます。

メールやSNS、ネット掲示板などでは事実と異なる情報や、必ずしも正確ではない情報、ある意図をもって加工されたデマが飛び交っています。ネット上に根拠のない誤情報やデマを発信する目的はさまざまです。いたずらや承認欲求の充足だけでなく、ネット利用者をでっち上げ記事に引き込むことでアフィリエイト収入を得ることが目的の場合もあるでしょう。また、虚偽の抽選などでフォロワーを集め、アカウントの価値を不正につり上げる行為や、サイバープロパガンダ(世論を操作するために行うネット上の宣伝工作)と見られるものもあります。

デマの拡散事案として記憶に新しいのは、「新型コロナウイルス感染症の影響でトイレットペーパーが品薄になる」というSNSの投稿です。デマと認識されながらも、これをきっかけに消費者がトイレットペーパーを一気に買い求めた結果、一部店舗では品薄状態が発生しました。ネット上には誤情報やデマも紛れており、それらが実社会に影響を及ぼす可能性もあることを認識しましょう。

「ネット上に私的なメールアドレスを公開しないこと」「不審なメールに返信しないこと」「各携帯電話事業者やプロバイダ、クラウドメールサービスが提供する迷惑メールフィルタ機能を利用すること」「ダイレクトメッセージの受信制限をする」「SMSの振り分け設定を行う」などを心がければ、スパムメールや不正なメッセージを届きにくくすることができます。しかし、これらを完全に遮断することは困難です。重要なことは、受け取ったとしても適切に対処できるよう備えておくことです。5つの対策を実践しましょう。

自宅で過ごす時間が増え、動画配信サービスを利用して映画やドラマ、スポーツ、音楽などの視聴を楽しんでいる方も多いのではないでしょうか。ただ、インターネット動画を視聴する際は、動画配信サービスを装うフィッシングサイトや偽のストリーミング配信アプリに注意しなければなりません。

過去にはNetflixをかたるフィッシングメールが出回りました。それらは「支払いに問題があり、アカウントが保留になっています」「支払方法の更新が必要です」などの文言で受信者をフィッシングサイトへ誘い込み、そこで入力された認証情報やクレジットカード情報などを盗み出すことを目的としていました。また、記憶に新しい2019年日本で開催されたラグビーワールドカップ開催期間中には、偽のストリーミングサイトが確認されています。さらに、2018 FIFAワールドカップの開催期間中には、試合映像を無料で視聴できるとうたう偽のストリーミング配信アプリも出現。この偽アプリは一般のWebサイトで配布され、Android端末にインストールされると位置情報やSMSメッセージ、通話音声データ、外部ストレージ内のファイルなどを外部に送信する不正アプリでした。このように、話題の動画コンテンツなどに便乗する手口は、くり返し報告されています。

パソコンやスマホ、タブレット端末には必ず信用できるセキュリティソフトやアプリを入れ、常に最新の状態で利用しましょう。そうすれば、フィッシングサイトや偽サイト、不正アプリなどの脅威に遭遇するリスクを下げられます。セキュリティソフトやアプリをインストールできないオンラインゲーム機やスマート家電などについては、ホームネットワーク全体を守るセキュリティ製品で保護しましょう。

ホームネットワーク全体を守るセキュリティ製品の一例｜ウイルスバスター for Home Network

また、動画配信サービスのアカウントへのログインは、必ずブックマークに登録した公式サイトや公式アプリから行ってください。メールやSMS内のURLリンク、ネット広告などからたどり着いたログインページはフィッシングサイトの疑いがあるため、安易な情報入力は厳禁です。スマホに動画配信アプリを入れる際もGoogle PlayやApp Store、携帯電話事業者などが運営する公式のアプリストアを利用しましょう。

NetflixやHulu、Amazonプライム・ビデオなどの動画配信サービスや、YouTube、TikTokなどの動画共有サイトが人気です。また、ビデオ通話を介したコミュニケーションも盛んになっています。今回はネット動画の視聴時、およびSNSへの動画投稿時やビデオ通話利用の際に注意すべきことを紹介します。

昨今の状況を受け、外出を控えて自宅で過ごす時間が増えています。人々の不安や心身のストレスを和らげようと、普段は有料で提供されている動画コンテンツが無料で公開されたり、芸能人やスポーツ選手ら著名人によるYouTubeでの動画配信が盛んに行われたりしています。自宅でネット動画を視聴する機会は自然と増えているのではないでしょうか。

その一方で、動画配信サービスや動画共有サイトの利用者をターゲットとするサイバー攻撃も報告されています。ネット動画を視聴する際は、どんなことに注意しなければならないのでしょうか。

ネット利用者を人気動画配信サービスを装うフィッシングサイトへ誘導し、認証情報（ID、パスワード）や個人情報、クレジットカード情報を詐取しようとする手口を確認しています。

フィッシングサイトは一般に、正規のWebサイトからデザインやレイアウト、ロゴなどが盗用されるため、一見本物のように見えます。また、本物を想起させるドメイン名を使用していたり、SSL（第三者による通信の読み取りを防いでくれる仕組みです。SSL対応のWebサイトでは、アドレスバーのURLが「https://」で始まり、「鍵マーク」が表示されます）に対応したりしているため、真偽の判別が困難です。

このほかにも、人気ユーチューバーを偽装したYouTubeのダイレクトメッセージを介して受信者を不正サイトへ誘い込む手口が報告されています。これは、アバター画像とチャンネル名をコピーすることで人気ユーチューバーになりすましたサイバー犯罪者が不特定多数に友達リクエストを送信し、それを承認した利用者に不正なメッセージを送りつけることから始まります。そして、受信者にURLリンクを開かせ、賞品を受け取るためという名目で個人情報やクレジットカード番号などを入力させるのです。また、誘導先でアンケートへの回答を求められたり、別のWebサイトに次々と誘導されたりする場合もあります。それらの多くはアフィリエイト（ネット利用者を特定のWebページに誘導することにより報酬を得る仕組み）による金銭の獲得が目的と見られます。

多くの人の関心事や旬な話題に便乗するのはネット詐欺の定番のやり口です。2018 FIFAワールドカップの開催期間中には一般のWebサイトにおいて試合映像を無料で視聴できるとうたう偽のストリーミング配信アプリが配布されました。その正体は、位置情報やSMSメッセージ、通話音声データ、外部ストレージ内のファイルなどを外部に送信するAndroid端末向けの不正アプリでした。

ラグビーワールドカップ2019の開催期間中にも無料のライブストリーミング配信を餌にネット利用者を惹きつけ、視聴の条件としてメールアドレスやクレジットカード情報の入力を求める偽サイトが確認されました。

ネット動画を安全に視聴するための5つのポイントを確認しておきましょう。

YouTubeやTikTokに限らず、FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSでも動画を用いたコミュニケーションが当たり前になっています。また、Zoomなどのオンライン会議（Web会議、リモート会議）ツールをビジネス以外のシーンで使う人も急増しています。いまや、個人がオンラインサービスを活用し、生の映像をネット上でやり取りすることも珍しくありません。動画投稿や、ビデオ通話を利用する際の注意点も押さえておきましょう。

スマホ決済が国内でも広く浸透しつつあります。これは、店舗やショッピングサイトでの買い物の支払いをスマホ1つで完結できる仕組みです。一方で、利用者が多く、金銭がらみの情報もひもづくオンラインサービスはサイバー犯罪者に狙われる傾向にあり、スマホ決済サービスも標的となっています。

スマホ決済サービスの代表的な脅威がフィッシング詐欺やアカウントリスト攻撃（他のサービスから漏えいした認証情報を使って不正ログインを試す攻撃）です。たとえば、QRコード決済サービスのPayPayをかたり、「アカウントの異なる端末からのアクセスのお知らせ」などと通知するメールやSMS（ショートメッセージサービス）経由で受信者をフィッシングサイトへ誘導する手口が報告されています。本文内のURLリンクを開いてしまうと、正規サイトにそっくりなロゴ入りのフィッシングサイトが現れ、個人情報やクレジットカード情報などを盗み取ろうとします。もし情報を入力してしまうと、自身のアカウントやクレジットカードを不正利用され、金銭的被害などに遭うかもしれません。

ネット詐欺にだまされないポイントは詐欺の手口や事例を知ることです。決済サービス事業者や消費者関連団体、セキュリティ事業者が公表する注意喚起情報を定期的に確認しましょう。また、メールやSMS内のURLリンク、ネット広告はフィッシングサイトなどの誘導口にもなっているため、不用意に開いてはいけません。アカウントへのログインは必ずブックマークに登録した公式サイトや、公式アプリから行ってください。スマホに決済アプリをインストールする際もGoogle PlayやApp Store、携帯電話会社などが運営する公式のアプリストアを利用しましょう。
もちろん、スマホにセキュリティアプリをインストールし、最新の状態に保つことも重要です。これにより、フィッシングサイトなどの詐欺サイトへ誘導されるリスクを下げることができます。

現金をやり取りしない新たな決済手段として定着しつつあるスマホ決済。スマホひとつで簡単に支払いができるためとても便利ですが、第三者に不正利用されるなどのリスクもはらんでいます。スマホ決済サービスを取り巻く危険を知り、7つの対策を実践しましょう。

キャッシュレス決済が国内でも広がりを見せています。身近なところではクレジットカードやプリペイドカード、電子マネー、デビットカード、口座振替などが利用されてきました。近年、キャッシュレスによる決済方法の中でもひときわ存在感を増しているのがスマホで支払いをする「スマホ決済」です。スマホ決済は仕組みの違いによって大きく「キャリア決済」「非接触型決済（非接触IC決済）」「QRコード決済」の3つに分けられます。スマホひとつで決済を完結できる手軽さや、キャッシュレス決済時のポイント付与、還元を目的にこれらのスマホ決済サービスを使い始めた人も多いのではないでしょうか。

ただ、利用者の多いオンラインサービスはサイバー犯罪者に狙われる傾向にあり、スマホ決済サービスも例に漏れず格好の標的になっています。多くのスマホ決済サービスではクレジットカードや銀行口座などの決済に必要な情報がひもづいており、それらを悪用すれば金銭的な利益を得られるためです。スマホ決済サービスにはどのようなリスクがあるでしょうか。

スマホ決済サービスのアカウントを侵害され、商品を不正購入される被害が発生しています。サイバー犯罪者がアカウント乗っ取りに用いる手口の1つはフィッシング詐欺です。たとえば、QRコード決済サービスのPayPayをかたり、「アカウントの異なる端末からのアクセスのお知らせ」などと通知するメール経由で受信者をフィッシングサイトへ誘導する手口が報告されています。もし、本文内のURLリンクを開いてしまうとPayPayのロゴ入りのフィッシングサイトが現れ、そこで入力した認証情報（携帯電話番号とパスワード）や個人情報、クレジットカード情報などをだまし取られてしまいます。

アカウント乗っ取りの手口では、アカウントリスト攻撃や辞書攻撃にも注意が必要です。アカウントリスト攻撃は、フィッシング詐欺やサービス事業者へのサイバー攻撃、ダークウェブ上の売買サイトなどを介して不正に入手した認証情報をリスト化し、それらを用いて他のサービスへのログインを試みる手法です。利便性を優先し、複数のサービスに同一の認証情報を設定している利用者は、アカウントリスト攻撃による乗っ取り被害に遭うリスクが高くなります。一方、辞書攻撃は、辞書に載っている英単語やパスワードに使用されやすい文字列を登録したリストを準備し、それらを1つのIDに対して順番に試していく手法です。アカウントの乗っ取りを防ぐため、IDとパスワードを使い回したり、単純な文字列をパスワードに設定したりするのはやめましょう。

ある大手コーヒーチェーン店では、2019年10月に独自の決済サービスで第三者によるアカウントの不正利用が発生したことを公表しました。アカウントリスト攻撃による不正ログインと見られることから、同社は決済サービスの利用者に対してパスワードを変更するとともに他のサービスと同じパスワードを使い回さないよう呼びかけました。

非接触型決済やQRコード決済の利用にあたっては、専用の決済アプリをインストールし、事前にチャージ（入金）しておくか、クレジットカードや銀行口座などの情報を登録しておく必要があります。そのため、アカウントやデバイスを悪用された場合、金銭被害に直結します。
スマホ決済サービスは、2019年10月の消費税率増税に伴って急激に利用者が増加し、類似サービスも次々と生まれました。しかし、中には認証手順の隙を突いた不正ログインやクレジットカード情報の盗用などが発生し、サービス開始からわずか数カ月で廃止になったものもあります。どんなサービスやアプリでも当初は見えなかった欠陥や不具合が後に露見する場合があり、サイバー犯罪者はそれらを悪用する機会を常に狙っているのです。
スマホ決済サービスの非利用者も油断はできません。クレジットカード利用者であればだれもが被害者になり得ます。サイバー犯罪者は、フィッシング詐欺や正規サイトの改ざん（Eスキミング）、サービス事業者への攻撃などによって不正に入手した他人のクレジットカード情報を手元の決済アプリに登録し、商品を不正購入する可能性もあるのです。

オンラインゲームユーザを狙うサイバー犯罪が多様化しています。たとえば、SNSやゲーム内のチャットなどでオンラインゲームユーザをそそのかし、嘘の取引や不正サイトなどに誘導するネット詐欺に加え、チートツールや正規ソフトに偽装したマルウェア（不正なソフトウェアの総称）をインストールさせる手口が報告されています。人気のバトルロイヤルゲーム「フォートナイト（Fortnite）」のプレイヤーを狙った手口は、「敵に照準を合わせる精度を上げ、マップ上の他のプレイヤーの位置を可視化する」とプレイヤーの興味をかき立てるうたい文句で不正サイトへ誘導し、チートツールに見せかけたランサムウェア（身代金要求型ウイルス）をインストールさせるものでした。このランサムウェアはパソコン内に入り込むとファイルを暗号化し、要求額を支払わなければそれらを次々に削除すると脅迫するものでした。

では、チートツールとは何でしょうか。チートツールはコンピュータゲームにおいて運営元が意図しないコンテンツの改変、動作を行わせる不正プログラムの総称です。チートツールの使用は、ゲームバランスを壊し、運営元だけでなく一般プレイヤーにも損害を与えるため、多くのオンラインゲームで禁止されています。公平性が失われたゲームから健全なプレイヤーが離れてしまうことは想像に難しくありません。過去にはチートツールの使用者が電子計算機損壊等業務妨害容疑で書類送検されたケースもあります。チートツールには絶対に手を出さないようにしましょう。

もちろん、ゲームを楽しむためのパソコンやスマホでもセキュリティソフトは必須です。セキュリティソフトを正しく更新しながら利用すれば、不正サイトへのアクセスや、マルウェア、不正アプリ感染のリスクを下げることができます。パソコンの動作への影響が心配な方は、プレイを妨げない「サイレントモード」や「ゲームモード」を搭載するセキュリティソフトを選ぶと良いでしょう。

ウイルスバスター クラウドの「サイレントモード」機能について
https://esupport.trendmicro.com/support/vb/solution/ja-jp/1118105.aspx