新たに手に入れたスマホを安全に使い続けるためには、最初のセキュリティ設定が肝心です。アカウント乗っ取り対策や、盗難、紛失対策、SNSやアプリの情報漏えい対策などは必須です。スマホを安全に利用するために、セキュリティで注意すべきポイントを確認しましょう。

iPhoneやAndroid端末などのスマホは、いまや日常生活において欠かすことのできないアイテムの1つです。読者の中には「便利なアプリを使いたい」などの理由で従来の携帯電話からスマホへの切り替えや、新機種の発売に合わせたスマホの買い替えを検討している方もいるのではないでしょうか。スマホの利用開始時、絶対に見過ごせないのがセキュリティです。今回は、スマホを安全に利用するために、最初に確認したいセキュリティ設定を紹介します。

スマホ初回起動時の初期設定では、Apple ID（iPhoneの場合）やGoogleアカウント（Android端末の場合）の登録を求められます。Apple IDやGoogleアカウントは、AppleとGoogleそれぞれが提供する各種サービスを利用するために必要なIDとパスワードです。

すでにApple IDやGoogleアカウントをお持ちの方は、そのアカウントを使用することもできます。ここでは安全なパスワードを設定してください。たとえば、すでにご利用のSNSやオンラインストレージなどのサービスと同一のパスワードを使い回したり、単純な文字列のパスワードを使用したりすると、第三者にアカウントを乗っ取られるリスクが高まります。Apple IDやGoogleアカウントに限らず、ネット上のサービスのアカウント登録では、「すでに利用中のサービスとは異なるパスワードを設定すること」、「第三者に推測されにくい複雑なパスワードを使用すること」が重要です。

常に持ち歩くスマホは、盗難や紛失に遭いやすいものです。このため、スマホには必ず画面ロックをかけておきましょう。これは、一定時間触れずにいると自動で画面をロックしてくれるスマホの機能です。ロックを解除するためには、あらかじめ登録したパスワードや暗証番号を入力しなければならないため、第三者にスマホを不正操作されにくくなります。画面ロックの設定では、第三者に推測されにくいパスワードや暗証番号を必ず登録しましょう。

万が一紛失したり盗難の被害にあった場合に備えて、GPS（位置情報サービス）を使ってスマホの現在地を追跡できるようにしておきましょう。「位置情報サービス」と「端末を探す」を有効にしておけば、端末の位置を特定したり、遠隔から端末をロックしたり、端末内のデータを消去したりすることができます。

スマホを手に入れたら、FacebookやInstagram、LINEなどのSNSを利用して友人や知人とのコミュニケーションを楽しみたいものです。SNSは手軽に情報共有したりコミュニケーションできることが魅力ですが、それゆえに個人情報やプライバシー情報を不用意に公開してしまいがちです。もし、それらの情報が意図しない相手や見ず知らずの人の目に触れてしまうと、ストーカーや脅迫などのトラブルを招いてしまうかもしれません。そこで必ず確認したいのは、SNSごとに用意されているプライバシー設定です。だれに見せるべき情報かを踏まえてそれぞれのSNSで適切なプライバシー設定を行い、プロフィールや投稿の公開範囲をコントロールしましょう。

iPhone やAndroid 6.0以上の機種では、インストール済みのアプリに許可する権限を個別に制御できます。「位置情報へのアクセス」や「連絡先の読み取り」など、アプリが求める権限にはさまざまな種類があり、各アプリは与えられた権限の範囲内で動作します。アプリごとに適切な権限管理を行い、アプリを介して位置情報や連絡先情報を意図せず漏らしてしまうリスクを軽減しましょう。
※アプリの動作に必要な権限を拒否すると、アプリ本来の機能が失われることがあります。

パソコンと同様、スマホにもセキュリティアプリをインストールし、常に最新の状態に保ちましょう。新たにインストールするアプリの危険度を事前に教えてくれたり、不正アプリを拡散する不正サイトや詐欺サイトへのアクセスを遮断したりしてくれます。セキュリティアプリの中には、紛失したスマホの場所を特定したり、遠隔ロックや遠隔データ消去したりする機能を持つものもあります。また、お子さんに渡すスマホにはペアレンタルコントロールを適用し、有害なWebサイトやアプリに近づけないよう制限をかけておきましょう。ペアレンタルコントロールを利用すれば、Webサイトの閲覧やアプリの使用、アプリのインストールを制限したり、ネットやアプリの1日の利用時間や利用可能時間帯を指定したりすることができます。

これらはスマホを安全に利用するために最初に確認すべきセキュリティ設定の一部です。トレンドマイクロが公開するセキュリティ学習資料も併せてご覧ください。

スマホの買い替えや、携帯電話からスマホへの切り替えなどで、スマホを新しくしたらまずは初期設定を行う必要があります。スマホの設定時にセキュリティで注意すべきことを見ておきましょう。

これらはスマホのセットアップ時に行うべきセキュリティ設定の一部です。セキュリティ学習資料も併せて確認し、スマホを安全に利用しましょう。

サイバー犯罪者はさまざまな手口でスマホ利用者をだまし、不正アプリをインストールさせようとしています。本物のアプリを装う偽アプリの見分け方と、スマホにアプリをインストールする前後で特に注意すべき点を紹介します。

不正アプリは、スマホ利用者にとっていまや無視できない脅威の1つです。不正アプリは、端末内に入り込んで利用者の望まない不正行為を働くアプリ全般を指します。

不正アプリはどのようにしてスマホに入ってくるのでしょうか。ネットに潜むサイバー犯罪者は、あの手この手でスマホ利用者をだまして、不正アプリをインストールさせようとします。スマホに不正アプリが入り込む原因のほとんどは、実はスマホ利用者がそれと知らずに自らインストールしてしまうことなのです。実例をもとにいくつかの手口を見てみましょう。

メールやSNSの投稿、Web広告からアプリの配布サイトへ誘い込み、画像の表示や動画の再生、システムアップデートに必要なアプリなどと称して不正アプリをインストールさせる手口が確認されています。端末上に「システムエラー」「ウイルス感染」などの偽の警告メッセージを表示し、スマホ利用者の動揺を誘う手口もあります。そこでシステムアップデートやウイルス除去に必要なアプリなどとそそのかし、不正アプリをインストールさせるのです。

配送業者による不在通知を装うSMS（ショートメッセージサービス）経由でスマホ利用者を不正アプリの配布サイトへ誘導する手口も確認されています。実際、SMS内のURLを開くと配送業者の正規サイトそっくりの偽サイトが表示されます。もし、Android端末で「貨物追跡」や「再配達のご依頼」などのリンクを開いてしまうと、アプリのダウンロードが開始され、端末にインストールするよう指示されます。

人気ゲームアプリなどに見せかけた偽アプリを配布する手口もあります。偽アプリは、正規アプリと同じタイトル名やアイコン、説明文などを使って本物を装っています。人気や話題性ばかりに気をとられ、不用意にアプリを入れる習慣がついてしまうと、いつの間にか不正アプリの侵入を許してしまうかもしれません。

不正アプリの侵入を防ぐための前提として、スマホ利用者が実践しなくてはならないのは次の3つのポイントです。

スマホにアプリを入れる際には、不正アプリかどうかを慎重に見極めた上でインストールするべきかどうかを判断しなければなりません。偽アプリを見分けるため、アプリをインストールする前に最低限チェックしたいポイントは以下の3つです。

アプリをインストールした後に、スマホ利用者がセキュリティの観点で行うべきことはなんでしょうか。

「Webにアクセスするたびに望まない広告が表示される」「見覚えのないアプリがインストールされている」「不明な発信履歴やSMSの送受信履歴がある」「端末内の文書や写真を読み込めなくなる」などの症状が見られる場合、スマホに不正アプリが入り込んでしまっているかもしれません。そんなときの対処法も押さえておきましょう。

みなさんは、家庭用ルータを適切に保護していますか？ホームネットワークにつながるスマート家電やIoT機器がインターネットの出入り口として使用するルータを狙うサイバー攻撃が最近目立ち始めています。

家庭用ルータが攻撃を受けると、インターネット接続の設定が勝手に書き換えられてしまうことがあります。例えば、ルータと接続するパソコンやスマホからインターネットに接続しようとした場合、ルータ上で接続先を変更され、気づかぬ間に攻撃者が用意した詐欺サイトへ誘い込まれてしまう危険性があります。

トレンドマイクロでは、ルータのインターネット接続の設定を書き換えて、つながっている端末を不正サイトへ誘導し、Android向け不正アプリをダウンロードさせる攻撃を確認しました。

家庭用ルータを侵害されると、そこにつながるホームネットワーク上の端末やスマート家電、IoT機器が不正サイトへ誘導され、ネット詐欺にあったり、ウイルスに感染させられたりするなどの被害を受けてしまうリスクがあります。

以下の3つのセキュリティ設定をルータ上で行い、ルータを保護しましょう。

※通常ルータのセキュリティ設定を変更するためには、パソコンなどのWebブラウザからルータ管理画面にログインを行う必要があります。詳しくは、利用中のルータの取扱説明書（マニュアル）を参照してください。多くのメーカーでは、インターネット上で参照できるオンラインマニュアルを自社のホームページで公開しています。

クレジットカードが不正利用されてしまう原因の1つは、ネット上のどこかでクレジットカード情報が漏れてしまうことにあります。こうした被害を防ぐためにも、ネット利用時にどこでクレジットカード情報が漏えいしてしまうのかを知っておくべきです。サイバー犯罪者がクレジットカード情報をだまし取る手口を3つの実例をもとに解説し、不正利用を防ぐための対策ともしものときの対処法を紹介します。

クレジットカードは、現代における生活の必需アイテムになっています。クレジットカードがあれば、手持ちの現金がなくても実店舗で買い物できますし、ネット通販でも手軽に決済できます。

とても便利なものですが、クレジットカードは悪意ある第三者によって不正利用されてしまうリスクがあることも心得ておかなければなりません。日本クレジット協会の調査によると、2017年のクレジットカード不正利用被害額は236.4億円に上り、前年比で約1.66倍に増加しました。

不正利用被害の原因の1つは、カード番号や有効期限、セキュリティコードなどのクレジットカード情報がネット利用時に漏れてしまうことです。では、サイバー犯罪者はネット利用者からクレジットカード情報をどのように盗み取るのでしょうか。

これは、オンライン銀行詐欺ツールと呼ばれるウイルスに感染しているケースです。このウイルスはもともと、ネットバンキングでの不正送金を目的に作られたもので、ネットバンキング利用時に必要な認証情報をだまし取ったり、送金先の口座情報をこっそり書き換えたりすることで知られてきました。ただ、最近ではクレジットカード情報を盗み出す機能を備えているものも登場しています。実際に、ネット利用者がクレジットカード会社のログインページにアクセスすると、パソコンに潜伏したウイルスは偽の認証画面を表示します。そこでは、カード番号や有効期限、セキュリティコードといった通常のログイン時には尋ねられないはずの情報を入力させて不正に入手するのです。

ネットバンキングを狙うウイルスの拡散手段には、メールや脆弱性攻撃サイトが用いられます。たとえば、配送業者を装って不在通知メールを送りつけ、受信者にウイルスを仕込んだ添付ファイルを開かせる手口は定番です。不正なWeb広告や改ざんされた正規サイトからネット利用者を脆弱性攻撃サイトへ誘導し、気づかぬ間にウイルスに感染させる手口も確認されています。

これは、偽の通販サイトを利用したケースです。TwitterやFacebookなどのSNSから偽の通販サイトへ誘導し、決済ページでクレジットカード情報を入力させる手口にも注意が必要です。そこで入力した情報はサイバー犯罪者の手に渡ってしまいます。

例えばFacebookでは、本来のアカウント利用者を装ってその友人をタグ付けしたURL入りのメッセージを投稿し、それを開いてしまった利用者を偽の通販サイトへ誘い込む手口が確認されています。サイバー犯罪者は何らかの方法でSNSのアカウントを乗っ取り、本人になりすまして不正なURLを含むメッセージを投稿するのです。SNS上でつながっている人同士の信頼関係を悪用した手口と言えます。

これは、フィッシング詐欺と呼ばれるものです。実在する企業からの案内やサポートを装う偽のメールを送りつけ、受信者にメール内のURLリンクを開かせることで偽サイトへ誘導する手口にも要注意です。トレンドマイクロでは、カード会社を装った偽のメールだけでなく、Appleのサポートを名乗り、「利用中のアカウントにセキュリティ上の問題が起きた」などと呼びかける不正メールを確認しています。

URLリンクを開くと、Appleの本物のログインページに似せた偽サイトへ誘導され、アカウントのロック解除を理由にApple IDやパスワード、個人情報、クレジットカード情報などの入力を求められます。万一、これに応じてしまうとクレジットカード情報などを盗み取られてしまいます。

家でゆったり過ごせる夏休みは、お子さんがネットを利用する時間も長くなりがちです。そんな夏休みだからこそ、保護者のみなさんは、お子さんがネットを正しく安全に利用できるようアドバイスしてあげましょう。

お子さんを取り巻くネットの危険にはどのようなものがあるのでしょうか。

お子さんをネットの危険から守るために教育と対策を行うことは保護者の務めです。教育面では、ネットの危険を理解した上でお子さんと一緒にネットの利用ルールを作り、それらをしっかりと守らせることが大切です。お子さんの成長に合わせてルールを変更していくことは、お子さんご自身のセキュリティに対する判断力の向上にもつながります。

お子さんに守ってもらいたいルールに加えて、お子さんがネットの危険に合わずにスマホの利用方法を学んでいけるように、保護者の方はスマホに適切な保護をかけることも検討してください。

携帯電話事業者などが提供するフィルタリングサービスを利用し、不適切な情報を含む有害サイトの閲覧を制限しましょう。ネットやアプリの利用時間、有害サイトの閲覧などを制限するペアレンタルコントロール機能を利用することも効果的です。また、SNSやチャットアプリを使わせる場合、保護者が事前にプロフィールや投稿の公開範囲を含む適切なプライバシー設定を行い、定期的に見直すことも重要です。

家庭内のWi-Fiネットワークに接続されるスマホや携帯ゲーム機などの通信を監視し、それらを一括で保護してくれる「ウイルスバスター for Home Network」のような製品を使えば、家族のデバイス毎に異なるインターネットの利用ルールを設定することも可能です。

お子さまがスマホを触る時間が増えてしまうのは、夏休みが始まるにあたって保護者の悩みの1つかもしれません。ネット上の危険や使い過ぎを防ぐために保護者にはどんなことができるでしょうか。お子さまに正しく安全にスマホを利用させるために気を付けたいポイントを解説します。

進級、進学からあっという間に3カ月が過ぎ、いよいよ夏休みです。交友関係が広がり、一人で外を出歩くことも増えてきたお子さまにスマホを持たせようと考えているご家庭も多いのではないでしょうか。昨今は、部活動の連絡など、お子さまの学校生活でスマホが必要になる場面も増えています。中高生になると、「みんなが持っているから」という理由でスマホをせがまれるケースもあるでしょう。内閣府の「平成29年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」によると、2017年における青少年のスマホ利用率は、10歳以上の小学生が29.9％（前年度27.0％）、中学生が58.1％（前年度51.7％）、高校生が95.9％（前年度94.8％）に上りました。

ただ保護者としては、お子さまが長時間1人でスマホを利用することには、様々な懸念があるのではないでしょうか。たとえば、わいせつ画像や、犯罪行為を誘引する情報などを掲載する有害サイト、出会い系などの有害アプリに興味本位で近づいてしまうこともあるでしょう。SNSやプロフィールサイト、チャットアプリなどに代表されるコミュニティサイト上で個人情報を不用意に公開してしまい、悪意のある第三者につけ込まれてしまうケースもあるかもしれません。

スマホを使い始めた子どもたちの多くはネットの楽しさばかりに目がいき、そこにさまざまな危険が潜んでいることへの想像が及びません。お子さまのスマホデビュー時には、保護者がネットの利用マナーとセキュリティの教育、および対策を行い、お子さまが正しく安全にスマホを利用できる環境を用意してあげましょう。

お子さまをスマホデビューさせるにあたっては、スマホ依存を防ぐためのルールやネットのマナーに関するルールなどを最初に親子で相談し、お互い納得のいくものを決めておくことが肝心です。一度、スマホを自由に使い始めると、後に課されたルールを素直に聞き入れられないものです。また、ルールの一方的な押し付けは反発を生んでしまいます。なぜ、そのルールが必要かを理解、納得させながら親子でルールを決めましょう。こうした話し合いは、お子さまが困ったときに相談しやすい関係を作ることにも役立ちます。

スマホデビューの前に決めておくべき主なルールは以下です。

たとえ、ネットの利用時間や、閲覧可能なWebサイト、使用できるアプリなどを制限するルールを決めても、好奇心旺盛な子どもたちはうっかりルールを破ってしまうこともあるでしょう。そんなときの備えとして、お子さまに渡すスマホには事前にペアレンタルコントロール（保護者による機能制限）を適用し、アプリ内課金や、有害なWebサイトやアプリへのアクセスを制限することが基本です。

スマホの標準機能、および通信事業者やセキュリティ会社がサービスやアプリとして提供しているペアレンタルコントロールを利用すれば、特定のWebサイトや特定アプリの使用、アプリのインストール制限、ネットやアプリの利用時間や利用可能時間帯を指定したりすることができます。

アプリの利用制限やネットの閲覧制限に加えて、お子さまにスマホを渡す前には、SNSのプライバシー設定や、セキュリティアプリの導入も忘れずに行いましょう。

スマホの利用ルールは、お子さまの成長と利用実態に合わせて見直していきましょう。お子さまにスマホを持たせる前にフィルタリングを含むペアレンタルコントロールを適用することも保護者の義務です。お子さまが自立して安全にスマホを利用できるよう導いてあげましょう。

いつでも、どこからでも買い物できる通販サイトはとても便利です。ただし、利用者からお金や情報をだまし取ることを目的に作られた偽の通販サイトには注意が必要です。

もし、誤って偽サイトを利用してしまうと、代金を支払っても商品が届かない恐れや入力した個人情報やクレジットカード情報を悪用されてしまう恐れがあります。次のような特徴のある通販サイトは偽サイトが疑われるため、利用する前に安心して買い物ができるサイトかどうかを確認しましょう。不安がぬぐえない場合は、利用するべきではありません。

通販サイトめぐるトラブルを回避するための対策をさらに詳しく知りたい方は、こちらをご覧ください。

偽サイトにだまされてしまったかもと思ったら警察や国民生活センターの相談窓口に連絡し、対処方法を確認しましょう。

SNSはとても便利で、いまや最も身近なコミュニケーション手段です。ただ、SNS利用時には、設定ミスや不用意な発言がきっかけで、個人情報やプライバシー情報の漏えい、アカウント乗っ取りなどのさまざまなトラブルを招いてしまうこともあります。SNSをより安心して利用するために必要なセキュリティとプライバシー保護の7つの心得を紹介します。

FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSは、ネットでのコミュニケーションや情報収集の手段としてすっかり定着しました。SNSはとても便利ですが、使い方を誤ると、情報漏えいやアカウント乗っ取りなどの被害に遭うこともあります。SNSを安全に楽しく使うために、まずはSNSの利用に伴う情報漏えいのリスクについて知っておきましょう。

SNS利用時は、設定次第で情報の公開範囲を広めることも狭めることもできます。不特定多数に公開した場合には、その情報を、だれが、どのような目的で閲覧しているのかはわかりません。中には個人情報やプライバシー情報を収集し、犯罪に悪用したり、悪質な名簿業者に売却したりする第三者も存在します。

住所やメールアドレスなどは、意識して不特定多数が見られないようにしているから大丈夫と思っている方もいるかもかもしれません。しかし、不特定多数が見られる公開設定で投稿した自宅の写真をもとに、写っている近隣風景から住所を特定されたり、友人とのSNS上の会話から、出身校や勤務先が推測できたりする可能性もあります。

こうした情報は、ストーカーや空き巣、脅迫などの被害に悪用されるリスクもあります。SNSに載せた顔写真をネット掲示板にさらされ、誹謗中傷の的にされたり、無断使用されたりする被害も確認されています。

サイバー犯罪者が、SNS上に不正な広告を投稿したり、何らかの方法で他人のSNSアカウントを乗っ取り、本人になりすまして不正なURLを含む投稿やメッセージをばらまいたりすることもあります。

有名ブランド品が大幅割引といった魅力的な広告の内容に騙されて、詐欺サイトに誘導されて自ら住所やクレジットカード情報を入力してしまうリスクもあります。また、友人になりすましたサイバー犯罪者の投稿に反応して、自ら個人情報を伝えてしまうリスクもあります。

SNSのアカウント情報（サービスを利用するためのIDとパスワード）が奪われて、不正アクセスされる被害が相次いでいます。もし、SNSのアカウント乗っ取りに遭うと、個人情報をのぞき見られるだけでなく、不正な投稿やメッセージをばらまかれ、友人や知人に迷惑をかけてしまうかもしれません。

SNS利用時は、不用意な「アプリ連携」や「SNS認証」が思わぬトラブルを招いてしまう危険性もあります。SNSの投稿がきっかけでアクセスしたサイトで、「〇〇にアカウントの利用を許可しますか？」といった画面を見たことはありませんか？これがアプリ連携やSNS認証と呼ばれるもので、SNSのアカウント情報を使って外部のアプリやサービスを利用できるようにする仕組みです。

これらを許可すると、SNSのアカウントを使って様々なサイトやサービスに簡単にログインが行えたり、ゲームの高得点をSNSの友人に知らせたりといった、便利な機能を活用できます。これは、SNSのプロフィールの参照やメッセージの投稿など、本来アカウント利用者しか行えない操作の権限を外部のアプリやサービス事業者に渡してしまうことになります。

上司や人事部門といった社内に実在する人物や部署から突然、業務メールのアカウント情報（IDとパスワード）の確認を求めるメールが届いたら警戒してください。

これは、企業や団体に多額の金銭被害をもたらしているビジネスメール詐欺（BEC：Business E-mail Compromise）の可能性があります。

ビジネスメール詐欺は、経営幹部や取引先の実在する人物を装う業務指示メールを従業員に送りつけ、サイバー犯罪者が事前に用意した口座に不正に送金させたり、業務情報をだまし取ったりする詐欺の手口です。

サイバー犯罪者は偽の送金指示メールを送る前段階として、従業員のメールアカウントを乗っ取り、業務メールを盗み見します。これは、メールのやり取りから業務内容や取引先、取引内容を知ることで信ぴょう性の高い詐欺メールを作成するためです。また、取引先との見積書や請求書のやり取りがメールで普通に行われていることも、サイバー犯罪者にとっては都合がいいのです。

実際、業務にWebメールを利用している企業への攻撃では、経営幹部や人事担当者をかたって業務メールのシステムに再ログインを促すフィッシングメールを送りつけ、受信者を偽のログインページへ誘導する手口が確認されています。

もし、誘導先ページでアカウント情報を入力してしまうと、メールアカウントを乗っ取られてしまう可能性があります。また、メールアカウントの乗っ取りでは、受信者にメールの添付ファイルを開かせることでキーロガーと呼ばれるウイルスに感染させ、IDとパスワードを割り出す手口も確認されています。BECに引っかからないよう、以下のポイントを確認しておきましょう。

ビジネスメール詐欺の手口や狙いを知り、勤務先に金銭被害をもたらさないよう慎重に行動しましょう。

ネット利用時のサイバー攻撃と言えば、多くの方がパソコンやスマホを狙うウイルスやネット詐欺をイメージするのではないでしょうか。実は、テレビをはじめネットにつながる様々な家庭内の機器がサイバー攻撃を受けるリスクがあります。ご家庭のネットにつながる機器を狙うサイバー攻撃の実態と対策のポイントを紹介します。

家庭ではWi-Fiが普及し、パソコンやスマホに限らず、さまざまなスマート家電やIoT機器がルータを介してネットにつながる「ホームネットワーク」の構築が進んでいます。こうした家庭のネット利用をめぐる環境の変化とともに、ホームネットワーク上のルータやスマート家電、IoT機器を狙うサイバー攻撃も目立ち始めてきました。

ホームネットワークはどうやって攻撃されてしまうのでしょうか。パソコンがウイルスに感染したり、スマホを使っていたら偽のサイトが表示されてクレジットカードや銀行の認証情報が盗まれたり、ランサムウェアがデータを暗号化して見返りに金銭を要求するといったことは皆さんもおそらくご存知かと思います。

ところが、今やネットにつながるのは、スマホやパソコンだけではありません。Wi-Fiルータはもちろん、スマートテレビ、ペットの見守りカメラ、今話題のスマートスピーカーなど、さまざまなものがネットにつながりホームネットワークを作っています。スマホやパソコンと同じように、ホームネットワーク内にあるさまざまな機器がサイバー攻撃の影響を受け始めています。

家庭用ルータを狙った攻撃は、これまですでに確認されています。ホームネットワーク内の機器は必ずルータを通じてインターネットと情報をやり取りするため、家庭用ルータが侵害されてしまうと、つながるすべての機器も影響をうけることになります。

これまでに確認された攻撃では、ルータの脆弱性を突いて侵入に成功し、インターネットの接続先を制御するDNS（ディーエヌエス）設定を書き換える手口が確認されました。万一、ルータのDNS設定を書き換えられた場合、どんなに正しいアドレスにアクセスしようとも、ルータに接続するすべての機器はルータ上で行き先を変更され、インターネットにつなげなくなったり、気づかぬ間にサイバー攻撃者が用意した詐欺サイトへ誘い込まれてしまったりする危険性があります。

トレンドマイクロは、ルータのDNS 設定を書き換えることでルータにつながる機器を不正サイトへ誘導し、 Android 向け不正アプリをダウンロードさせようとする攻撃が国内で発生していることを確認しました。この攻撃では、ルータが攻撃されてしまうと、Facebookを騙る不正アプリをダウンロードさせようとするサイトに誘導されます。

また、トレンドマイクロが行なった実験では、市販されているルータの脆弱性をついてDNS設定を書き換え、スマートテレビのファームウェア更新サイトを不正サイトへ差し替えることで、スマートテレビがランサムウェアに感染させられることがわかりました。

実際に出回っているAndroidを狙うランサムウェアがスマートテレビの画面をロックした事案もすでに確認されています。

利用者の設定ミスや開発元の設計不備などによって、本来インターネットからは接続できないはずの家庭用の監視カメラが第三者に無断でアクセスされてしまう事案も報告されています。

サイバー攻撃者からの指令をもとに一斉に活動を行う集団ネットワーク、いわゆるボットネットを形成するウイルスの一種、「Mirai（ミライ）」によるサイバー攻撃も話題になりました。実際に、認証パスワードが出荷時設定のままになっている数千台のWebカメラが次々とMiraiに感染してボットネットに取り込まれ、米企業を標的とするDDoS（ディードス）攻撃（標的の企業のWebサイトやサービスに大量の処理負荷を与えることで、サービスを停止に追い込む攻撃）に加担させられた事案が確認されました。

また、中には他人が所有するIoT機器の処理能力を勝手に使って仮想通貨Bitcoin（ビットコイン）を発掘し、報酬を獲得しようとするものも出現しています。もし、不正に仮想通貨の発掘を行われると、機器の動作が鈍くなるだけでなく、不具合や故障が生じる恐れもあります。外部から遠隔操作するタイプのボットの侵入を許すと、別のウイルスに感染させられる可能性もあるため、決して軽視できません。

ホームネットワークに侵入し、ルータやIoT機器を不正に操作しようとするサイバー攻撃は現実に起きていて、市場の拡大とともに今後ますます大きな問題なることが考えられます。家庭を狙うサイバー攻撃に備え、ホームネットワークの安全を保つ3つの対策を行いましょう。

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