サイバー犯罪
2019/12/06
ニュース
家庭内の会話が筒抜けに？スマートスピーカーで盗聴、フィッシング攻撃を行えることが実証される
トレンドマイクロは12月4日、公式ブログで「スマートスピーカー『Google Home』や『Alexa』を悪用して盗聴やフィッシング攻撃を行う手法が実証される」と題する記事を公開しました。
2019/11/19
ニュース
Mac向け偽アプリを確認、正規の株式取引アプリに偽装し利用者の情報を窃取
トレンドマイクロは11月18日、公式ブログで「macOSを狙うマルウェア：取引アプリに偽装し個人情報を窃取」と題する記事を公開しました。macOS向けの株式取引ソフト「Stockfolio」を偽装する攻撃を確認したとのことです。
2019/11/14
ニュース
「eスポーツ」市場を狙うサイバー脅威、増加が予想される4つの手口を解説
トレンドマイクロは11月13日、公式ブログで「『eスポーツ』を狙う脅威、現在と今後の危険を解説」と題する記事を公開しました。
2019/11/12
ニュース
無断課金される偽カメラアプリをGoogle Playで発見、東南アジアや中国の利用者が標的に
トレンドマイクロは11月11日、公式ブログで「モバイル決済を侵害する偽カメラアプリ、Google Playで拡散」と題する記事を公開しました。高性能なカメラアプリに偽装し、不正にモバイル決済を行うAndroid向け不正アプリ「AndroidOS_SMSNotfy」（アプリ名：「Yellow Camera」）を、同社がGoogle Play上で発見したとのことです。
2019/11/08
ニュース
グーグル、2段階認証プロセスで「キャリアメールでの確認コード受け取り」を廃止
グーグルは11月7日、公式ブログにて「2段階認証プロセスでの変更について」と題する記事を公開しました。
2019/11/08
ニュース
フィッシングの報告件数が急増、10月のみで8千件を突破｜フィッシング対策協議会
フィッシング対策協議会は11月6日、フィッシングに関する10月の集計結果を発表しました。
2019/11/01
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2019年第3四半期脅威動向、「二要素認証突破型フィッシング」「ECサイト改ざん」の脅威が拡大
トレンドマイクロは10月31日、公式ブログで「『カード情報詐取を狙うECサイト改ざん』と『ネットバンキング二要素認証突破型フィッシング』、2019年第3四半期の脅威動向を分析」と題する記事を公開しました。同社では、日本と海外のセキュリティ動向を分析した報告書「2019年第3四半期セキュリティラウンドアップ」を公開しており、それをもとにした内容です。
2019/10/25
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二要素認証の突破を狙う攻撃が拡大中、ログインする際はより慎重に確認を
トレンドマイクロは10月24日、公式ブログで「国内ネットバンキングの二要素認証を狙うフィッシングが激化」と題する記事を公開しました。
2019/10/24
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災害後の消費者トラブル事例や相談先、関係省庁等が提供している情報へのリンクを案内｜消費者庁
消費者庁は10月21日、災害後の消費者トラブル防止のために押さえておきたいポイントをまとめた資料を掲載しました。
2019/10/21
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日本政府、2020年度のサイバーセキュリティ関連予算は881億円超
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は10月18日、政府のサイバーセキュリティに関する予算（令和2年度予算概算要求）について、各省庁の概算要求および施策例を取りまとめた資料を公開しました。
2019/10/17
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4年連続年平均被害額2億円超に、法人組織におけるセキュリティ実態調査2019
トレンドマイクロは10月16日、公式ブログで「法人の年間平均被害総額は4年連続2億円を超える」と題する記事を公開しました。あわせて調査レポート「法人組織におけるセキュリティ実態調査2019年版」が公開されており、それを元にした内容です。
2019/10/16
ニュース
App StoreとGoogle Playに数百の偽アプリを確認、日本も標的に
トレンドマイクロは10月15日、公式ブログで「『App Store』と『Google Play』上で偽ギャンブルアプリが多数拡散」と題する記事を公開しました。\r\n
2019/10/10
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Amazon、出品から偽造品を排除する「Project Zero」を日本でも開始
Amazonは10月9日、偽造品の撲滅を目的とする取り組み「Project Zero」を日本でも開始しました。
2019/10/09
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「セクストーションスパム」による被害再発か、口止め料と思われる送金を確認
トレンドマイクロは10月7日、公式ブログで「日本語『セクストーションスパム』登場から1年、再び被害発生か」と題する記事を公開しました。
2019/10/07
ニュース
実在する事業者名をかたるSMSに注意、不審な内容は無視して削除を
東京都（生活文化局消費生活部）は10月4日、消費生活総合サイト「東京くらしWEB」を更新し「実在の事業者の名をかたった不審なSMSに注意！」を掲載。数十万円の架空の利用料金を請求された事例を紹介しています。
