フィッシング
2019/04/18
ニュース
『メールのアカウントが乗っ取られた！』そんな時すぐ行うべき5つの対策
トレンドマイクロは4月16日、公式ブログで「電子メールが乗っ取られたら?すぐやるべき5つの対策」と題する記事を公開しました。
2019/03/28
ニュース
ネットの消費者被害、トラブル情報まとめページ公開｜消費者庁
消費者庁は3月27日、公式サイトにて「インターネット上の文字列情報から把握した、消費者トラブルへの注意喚起情報について」と題するページを公開しました。
2019/03/15
ニュース
偽装SMS、モバイル端末のOSに応じて攻撃内容を切り替える手法でさらなる変化
トレンドマイクロは3月15日、公式ブログで「継続する偽装SMS：今度は携帯電話事業者サイトの偽装とiOSを狙う不正プロファイル」と題する記事を公開しました。偽装SMSを使って不正アプリ拡散やフィッシングサイト誘導を狙う攻撃について、新たな動きが2つ確認されました。\r\n
2019/03/07
ニュース
Instagram人気アカウントの乗っ取り被害発生、「認証バッジ」を餌に誘導
トレンドマイクロは3月6日、公式ブログで「SNSの乗っ取り手口を実例で解説：トルコの『Instagram』人気アカウント事例を調査」と題する記事を公開しました。写真共有サービスInstagramの人気アカウントが乗っ取られた事例について、その手口や影響を解説する内容です。トルコでの実例を調査したものですが、その手法は国に関わらず通用するものであり、国内の利用者も注意が必要です。
2019/03/01
ニュース
2018年は“騙しの脅威”が多様化、偽サイトに誘導された国内利用者は約2.5倍に急増
トレンドマイクロは2月28日、日本と海外のセキュリティ動向を分析した報告書「2018年 年間セキュリティラウンドアップ：騙しの手口の多様化と急増するメールの脅威」を公開しました。
2019/01/30
ニュース
偽の警告画面を表示し不審なソフトやサービスに誘導、昨年12月末より再活発化
トレンドマイクロは1月30日、公式ブログで「Webを見ていたら突然の『システム破損』『ウイルス感染』表示、再び活発化した偽警告」と題する記事を公開しました。「偽警告」（Fake Alert、Fake Warning）を表示するサイバー犯罪について、改めて注意をうながす内容です。
2019/01/18
ニュース
利用者の誤解や思い込みを悪用するフィッシング詐欺が拡大、2018年三大脅威
トレンドマイクロは1月17日、公式ブログで「2018年『個人』を狙う三大脅威：『フィッシング詐欺』」と題する記事を公開しました。
2018/12/14
ニュース
人の弱点を突くソーシャルエンジニアリング攻撃拡大など｜2019年サイバー脅威予測
トレンドマイクロは12月13日、2019年の国内外における脅威動向を予測したレポート「2019年セキュリティ脅威予測」を公開しました。
2018/12/11
ニュース
駆け込み利用はあせり禁物、「ふるさと納税」の偽サイトに注意
消費者庁は12月10日、「ふるさと納税」の偽サイトが複数開設されているとして注意を呼びかけました。「ふるさと納税」の偽サイトは増加傾向にあり、総務省、各地方自治体、ふるさと納税の紹介サービスサイト等も相次いで注意を呼びかけています。
2018/12/06
ニュース
「キャリア決済」悪用で金銭被害、携帯電話会社を騙る偽メールに注意｜東京都
東京都（消費生活総合センター）は12月5日、「携帯電話会社を装うメールのフィッシング詐欺により、キャリア決済を勝手に使われる」トラブルが増加しているとして、注意を呼びかけました。
2018/12/04
ニュース
大規模スポーツイベントではサイバー脅威も横行、ネット利用者は注意を
トレンドマイクロは12月3日、公式ブログで「『2018 FIFAワールドカップ』から学ぶ : スポーツイベントに便乗する脅威」と題する記事を公開しました。
2018/10/17
ニュース
インシデント報告数微増傾向、JPCERT/CC 2018年第3四半期レポート
JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は10月16日、最新のインシデント報告対応レポートを公開しました。
2018/09/04
ニュース
国内フィッシング詐欺攻撃過去最大規模に、2018年上半期分析
トレンドマイクロは9月3日、公式ブログで「『クラウド時代の認証情報』を狙いフィッシング詐欺が急増、2018年上半期の脅威動向を分析」と題する記事を公開しました。同日に公開した、日本と海外の脅威動向を分析した報告書「2018年上半期セキュリティラウンドアップ」をもとにした内容です。
2018/08/28
ニュース
日本語の「ビジネスメール詐欺」がついに登場、今後の動向に要注意
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は8月27日、日本語による「ビジネスメール詐欺（BEC：Business E-mail Compromise）」の情報提供を受けたことを公表し、国内の企業・組織に向けて注意を呼びかけました。
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