脆弱性
2019/04/17
ニュース
標的はスマートホーム向けIoTデバイス、IoTマルウェア『Bashlite』機能追加
トレンドマイクロは4月17日、公式ブログで「IoTマルウェア『Bashlite』、新たにUPnPを利用しスマートホーム機器を狙う」と題する記事を公開しました。
2019/04/11
ニュース
マイクロソフトが4月のセキュリティ更新を公開、悪用事例確認の脆弱性含む
マイクロソフトは4月10日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。深刻度「緊急」の脆弱性への対応が含まれており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、注意を呼びかけています。
2019/04/05
ニュース
連休への備えは早めに、ゴールデンウィーク前後のセキュリティを要チェック
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月2日、「ゴールデンウィークにおける情報セキュリティに関する注意喚起」と題する情報を公開し、改めて注意を呼びかけました。
2019/03/19
ニュース
160万件以上がインターネットに露出、UPnP有効の機器は攻撃を受ける可能性あり
トレンドマイクロは3月18日、公式ブログで「UPnPが有効化された家庭向けコネクテッドデバイスを対象に既知の脆弱性を調査」と題する記事を公開しました。
2019/02/27
ニュース
CMS「Drupal」に新たな脆弱性、至急アップデートの検討を
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2月26日、オープンソースのCMS（コンテンツマネジメントシステム）である「Drupal」について、新たな脆弱性が見つかったとして注意を呼びかけました。
2019/02/14
ニュース
マイクロソフトが2月のセキュリティ更新を公開、過去リリースの不具合も修正
マイクロソフトは2月13日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。深刻度「緊急」の脆弱性への対応が含まれており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、注意を呼びかけています。
2019/02/12
ニュース
「iOS」「macOS」などに複数の脆弱性、利用者は即更新を
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）セキュリティセンターおよびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）が共同運営する脆弱性対策情報ポータルサイト「JVN」は2月8日、複数のApple製品に脆弱性が存在するとして、注意を呼びかけました。
2019/02/04
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標的はルータやIoT機器、ボット型マルウェア「Yowai」「Hakai」
トレンドマイクロは2月1日、公式ブログで「Webアプリの脆弱性を利用するボット型マルウェア『Yowai』および『Hakai』を確認」と題する記事を公開しました。
2019/01/10
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マイクロソフトが1月のセキュリティ更新を公開、深刻度「緊急」の脆弱性あり
マイクロソフトは1月9日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。深刻度「緊急」の脆弱性への対応が含まれており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、注意を呼びかけています。
2018/12/21
ニュース
Internet Explorerに脆弱性、定例外で更新プログラムを緊急公開
マイクロソフトは日本時間12月20日、Internet Explorerに未修正の脆弱性「CVE-2018-8653」があったとして、定例外でセキュリティ更新プログラムを公開しました。すでに悪用する攻撃が発生しており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、注意を呼びかけています。
2018/12/19
ニュース
年末年始の長期休暇前後にセキュリティ対策の実施、強化を
JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は12月18日、「長期休暇に備えて 2018/12」と題する情報を公開し、冬期休暇におけるセキュリティ対策について、改めて注意を呼びかけました。
2018/12/14
ニュース
人の弱点を突くソーシャルエンジニアリング攻撃拡大など｜2019年サイバー脅威予測
トレンドマイクロは12月13日、2019年の国内外における脅威動向を予測したレポート「2019年セキュリティ脅威予測」を公開しました。
2018/12/13
ニュース
マイクロソフトが12月のセキュリティ更新プログラム公開、至急更新を
マイクロソフトは12月12日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。深刻度「緊急」の脆弱性への対応が含まれており、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）およびJPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、注意を呼びかけています。
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